「職務経歴書の会社概要に何を書けばいいの？」

「そもそも会社概要は必要？」

職務経歴書の書き方について、お悩みではありませんか？

職務経歴書の会社概要は必ず書いておきましょう。選考突破に向けて職務経歴書にあなたの経歴を分かりやすく伝えるために、会社概要は必要です。

「何も考えず、会社名と事業内容だけ書いてしまうと、あなたの仕事をしていた会社の規模感などPRポイントが伝わりにくく、書類選考で不採用になってしまう」ことになります。

こちらのページでは、会社概要の書くべき基本的な項目の説明から「社名変更した場合どうするの？従業員人数はいつの時点？」など細かい部分まで、職務経歴書の書き方について詳しく説明していきます。

会社概要を上手く活用し、採用担当者の理解を深めるコツについて事例を踏まえて紹介していきます　。

こちらを読めば、職務経歴書の会社概要の役割と書き方を理解することができ、選考突破に向けて役立つことでしょう。

１．職務経歴書の会社概要の「役割」

職務経歴書の会社概要の役割は、「採用担当者にあなたの会社の規模や事業内容を伝えるため」です。

採用担当者は、異業種からの転職の場合やベンチャー企業など知名度の低い会社の場合、事業内容を良く知りません。スキルを判断するうえで、どのような業界知識持っているか、どのエリアに拠点があってエリア情報が詳しいのか、などあなたの経験を総合的に判断するときに必要な情報となります。

最もよく見ている個所は会社の規模を把握するために、従業員人数や資本金、売上を確認しています。

従業員人数30名のベンチャー企業の部長なのか、従業員人数1万名の大手企業の部長によって、担当する業務内容や昇格する競争倍率など環境が違います。

従業員人数が違えば、社内の仕事の進め方の違いや社風、コミュニケーションの取り方など違いが出てきます。業務内容以外にも環境の変化に対応する能力があるかどうかなど採用担当者が評価するポイントになりますので、入れておくようにしましょう。

２．職務経歴書の会社概要の「書く項目」

会社概要欄に書く項目は以下の通りです。

書くべき項目の優先順位は上が最も高く、企業名、事業内容、在籍期間、従業員人数までは必ず書いておきましょう。

会社概要を書くときは、必ず退職した時の情報を書きます。採用担当者は、在籍していた時の会社の規模の情報と紐づけて業務経験を知りたいと思っていますので、過去に就業した会社であっても、当時の情報のまま書いておきましょう。

３．職務経歴書の会社概要の「書き方」

企業名

企業名の株式会社は（㈱）とせず、正式名称で記載しましょう。

社名変更した場合や吸収合併などの理由で、名称が変更している場合は「〇〇株式会社（現△△株式会社）と記載します。その他倒産した場合は「〇〇株式会社（20XX年X月倒産）」というように現存した会社でないことを記載しましょう。

事業内容

事業内容は概要でコンパクトにまとめるようにしましょう。大手企業のように幅広い事業を展開している場合は、「〇〇製品の開発、製造、販売その他7つの事業を展開」など次の仕事に関わる事業内容を優先して書いておくようにしましょう。

会社のホームページの会社概要ページに書かれているような事業内容の説明文章で問題ありません。

在籍期間

在籍していた期間を「20XX年X月～20XX年X月」というように月単位で書きます。在籍期間中、別の会社に出向している場合でも出向元会社（雇われている）の雇用期間を記載して問題ありません。

従業員数

従業員数を書く場合には、パート・アルバイトの人数を入れておきましょう。またグループ会社が何社かある場合は、基本的に自社の従業員人数だけを書くようにしましょう。

しかし、グループ全体の福利厚生制度を運用している業務やグループ全体の給与計算を担当している業務であれば、「〇〇名（グループ全体）」というように書いておいた方が、規模感が伝わりやすい場合は、追記しておきましょう

資本金

退職後に増資する場合がありますが、退職時の資本金を記載するようにしましょう。また、資本準備金は記載する必要はありません。

上場・非上場、取引署名

退職時点の株式公開の有無を記載します。「東証一部上場」というように記載しておきましょう。

売上高

退職する前年の売上高を記載します。基本的に会社のホームページに掲載されていますが、非上場の企業はあまりホームページに書かない会社も多いです。

その場合は、大学学卒新卒や中途採用の求人サイトに掲載されている求人票などを調べると売上高が書いてある場合がありますので、調べておきましょう。

分からなければ書かなくても問題ありません。

本社所在地、拠点

会社概要の欄に書く項目として優先順位は低いですが、遠方の勤務地に転職する場合や外資系など海外本社とのやり取りが発生する業務を経験している場合など、書いておきましょう。

設立年

会社設立年を記載します。あえて書く必要はありませんが、ベンチャー企業での就業経験をPRしたい場合などに追加しておきましょう。

４．タイプ別の会社概要の書き方

会社概要の書き方次第で、あなたの業務経験の規模感や業務で連携する担当者の広さなど業務の幅広さが伝わりやすくなります。

あなたの業務をイメージしやすい項目を選ぶようにしましょう。

タイプ別に5つの事例をまとめてみましたので、参考にしてみてください。

会社の規模を分かりやすく記載する場合

大手企業での就業経験を伝えると、採用担当者の信用度が上がります。上場している場合は社会的信頼性が高まりますので入れておきましょう。

設立年を分かりやすく記載する場合

ベンチャー企業に応募する時など、ベンチャー企業での就業経験がPRにつながる場合があります。

ベンチャーならではの複数の業務を兼務したり、新規場展開に伴う業務が変わる経験をしたなど柔軟性をPRできる場合です。

そのような場合は、10年未満など社歴が浅い場合であっても問題ありません。特に創業から間もないときに就職した経験などPRできるでしょう。

グループ企業全体の規模を分かりやすく記載する場合

複数の事業を展開する大手企業に在籍していた場合に、グループ全体の福利厚生や給与計算をアウトソーシングされている企業の場合、業務上自社の従業員だけでなく、更に多くの従業員の福利厚生諸手続きを行いますので、業務の規模感が伝わりやすくなります。

事業内容を分かりやすく記載する場合

異業種からの転職の場合など採用担当者が詳しくないような場合、事業内容に加えて業界ポジションを入れるなど工夫しておくと、会社の印象が変わります。営業職であれば営業戦略やマーケティングなど経歴の深堀する材料になりますので、書いておきましょう。

その他製品を分かりやすく説明するポイントとして「スマートフォン向け、自動車業界向け」というようにイメージしやすい業界や商品を入れておくと更に良いでしょう。

下記の例にある通り「コネクタ」という製品について詳しく分からなくとも、スマートフォンに関わる部品だということが伝わります。

複数の事業を展開する会社で就業している場合

大手企業やコングロマリットなど事業の幅が広く、全て書ききれない場合は自分が所属している事業内容もしくは、応募先に関連する事業だけを書いておきましょう。

５．会社概要の調べ方

会社概要の調べ方について、以下のような手順である程度分かります。

ホームページの会社概要を調べれば大半が分かります。しかし情報をあまり掲載していない企業はその他の方法で調査する必要があります。

分からなければ、書かなくても問題ありません。

６．まとめ

職務経歴書の会社概要欄は必須ではありませんが、あなたの経歴を評価するうえで「どのような会社で勤めていたのか」というチェックを必ず行いますので、職務経歴書上で分かりやすく伝えるために、必ず書いておきましょう。

会社概要を多く書きすぎると、経歴欄に書く情報量が減ってしまうため、項目は絞って書くようにしましょう。最低限、「会社名」「事業内容」「在籍期間」「従業員人数」を書いておきましょう。

職務経歴書を書いてみたけれども内容が不安だ、という人は転職エージェントに添削を依頼してみるとスッキリしますので、おすすめです。

誤字脱字の確認はもちろん、求人企業から人材確保の依頼を受けているため、採用側の視点で書類を見てもらいますので、PRポイントが正しいか？分かりやすいか？を第三者の視点からチェックしてくれます。

職務経歴書の添削や応募前の転職のサポートが丁寧な転職エージェントをこちらのページでまとめておきましたので、参考にしてみてください。

職務経歴書の添削サポートに丁寧なおすすめ転職エージェント3選

こちらの記事が皆さまの転職活動のお役に立てれば幸いです。